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仮説検証
学究社の2021.3期決算発表を踏まえ、仮説検証する。
【仮説】(2020.3期時点)
前提:校舎数、合格実績の堅調増加による業績拡大
2021.3期EPS予想レンジ 88.5 ~ 110.7
【検証】(2021.3期時点)
2021.3期EPS(実績) 100.6
予想平均値からの乖離率 +1%
売上は想定以下だったが、大幅コスト削減で営業増益。
①売上高はコロナ対応(映像授業導入)に加え校舎増で3.4%増 (予想:+4~6%)
②粗利率は改善(32.2%→32.6%)
③販売管理費は2,026M→1,813M(△213M)に抑制。 (予想:+210~230M)
→広告宣伝費-67M、給料手当-57Mなど
≪参考≫ | 2020.3期 | 2021.3期 | 増加率 | |
校舎数 | 233 | → | 234 | 0.4% |
決算概要
【BS】貸借対照表
規模
4,203M→9,700Mと、12年前比2.3倍。
資産
・有形固定資産が最も多い。直近は現預金増加。
負債・純資産
・自己資本比率は低下。
【PL】損益計算書
収入
・校舎数の堅調増加により売上高は12年前比1.6倍になった。
支出
・売上原価は+49%。販管費は+52%。利益率上昇。
・広告宣伝費は△24%。
・単体人件費は2.2倍(平均臨時雇用人員:1,357→1,780で1.3倍)。
【CF】キャッシュフロー計算書
(比較対象)
イン 税引前当期純利益、長期借入金が多くを占める。
アウト 法人税等、有形固定資産、配当が多くを占める。
定量分析①(過去の収益性)
収益力は、コロナ禍でもコスト適正化することで大きく改善。(短信では広告宣伝費、地代家賃、人件費あたり)
定量分析②(将来の収益性)
FCF(フリーキャッシュフロー)

投資負担はおおよそ営業CFの範囲内。(当期は賃貸不動産取得なし)
会計発生高
会計発生高はマイナスで安定。
ROA
ROAは直近回復。
営業利益(率)は堅調で、総資本回転率も底打ち。
→2020.3期は賃貸不動産増加による有形固定資産回転率低下。
定性分析
市場の成長性が説明できるか
・教育産業全体市場規模推移(主要15分野計、矢野経済研究所)
2016年度の26,926億円から2019年度の 27,747 億円に増加
→年率(3年) 1.0% 成長
競争優位性が説明できるか
・全都立中高一貫校11校合格実績
2019.3=771
2020.3=823
2021.3=927
・全都立中高一貫校10校合格占有率
2019.3=50%
2020.3=51%
2021.3=55%
その会社の成長サイクルが説明できるか
・合格実績の積み上げによる、広告宣伝費のカット
2019.3=459M
2020.3=364M
2021.3=297M
まとめ
指標 | 基準◎ | 基準〇 | 当社 | 評価 |
売上高総利益率 | 40% | 20% | 33% | 〇 |
売上高営業利益率 | 20% | 10% | 16% | 〇 |
売上高当期純利益率 | 10% | 5% | 10% | 〇 |
ROA(営業利益ベース) | 10% | 5% | 19% | ◎ |
切り口 | 基準◎ | 基準〇 | 当社 | 評価 |
FCF(フリーキャッシュフロー) | 安定してプラス | 大体プラス | 大体プラス | 〇 |
会計発生高 | 安定してマイナス | 大体マイナス | 安定してマイナス | ◎ |
ROA | 上昇 | 維持 | 上昇 | ◎ |
切り口 | 判断 |
市場の成長性が説明できるか | できない |
競争優位性が説明できるか | 少しできる |
その会社の成長サイクルが説明できるか | 少しできる |
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