【株価予想】東京個別指導学院2026.2期

東京個別指導学院

理論株価計算の流れ

以下の流れで将来のEPSと妥当なPERを仮定し、最終的にEPS×PERで理論株価を求めていきます。投資するとき/売却するときの価値基準として理論株価を使用することで、メンタルに左右されない取引が可能になります。

私の理論株価計算の流れ
STEP①売上高成長率を仮定する
STEP②変動費と固定費を概算する
STEP③コストの先行きを予想する
STEP④5年後の利益を計算する
STEP⑤妥当なPERを検討する
STEP⑥5年後の理論株価を計算する
STEP⑦期待リターンを計算する

各工程の詳細は以下の記事で説明しています。

STEP①売上高成長率を仮定する

【(4745)東京個別指導学院】(2021.2期)
成長余地4,450億円程度【現状】191億円
ストックKPI成長率期中平均生徒数【現状】+6%(6年平均成長率)
期中平均生徒数や、近年の売上高の伸び率より、
売上高成長率は保守的に3~6%と仮定。

STEP②変動費と固定費を概算する


単体決算に詳細があり、かつ連結との乖離がわずかなので、こちらを基に固変分解します。

変動費と固定費に分類する

以下のように分類しました。
【変動費】9,680M
教材費(売上原価)110M
労務費(売上原価)864M
支払手数料(SGA)8,706M
→売上高19,034Mなので変動費率50.9%
【固定費】8,696M
売上高-営業利益-変動費

STEP③コストの先行きを予想する

【変動費率】
2021.2=50.9%
→47~51%と仮定(2021.2はコロナで一時的に高くなっている)
【固定費】
・人件費(アルバイトではない部分)30~50M※アルバイトの人件費は変動費で計算
・地代家賃140~180M
・その他50~70M
・広告宣伝費180~220M(2022.2期のみ。コロナで絞っていた広告を復活する予想)

2022.2期:固定費420~500M/年増加
2023-2026.2期:固定費240~280M/年増加

STEP④5年後の利益を計算する

【前提条件】(ここまでの整理)
・STEP①売上高成長率
2021.2:21,261M(連結)
2022.2~2026.2:24,647~28,452M
・STEP③コストの先行き
変動費率
・47~51%
固定費
2022.2:固定費420~500M/年増加
2023-2026.2:固定費240~280M/年増加
営業利益
2021.2:658M
2026.2:1,761~5,004M
簡略化し、営業利益の増加と比例してEPSが増加すると考えます。
2021.2EPS 5.2(営業利益658M)
2026.2EPS 21.3~60.4 (営業利益1,761~5,004M)

STEP⑤妥当なPERを検討する

以下グラフの見方
・株価:2009.4=1
・EPS:2009.4=1
・PER:2021.3のPER=2021.3株価/2021.3予想EPS
過去平均PERは27倍となり、これを妥当な水準と考えます。

STEP⑥5年後の株価を計算する

STEP④5年後利益→2026.2EPS 21.3~60.4
STEP⑤妥当なPER→27

5年後株価:584~1,615円

 

STEP⑦期待リターンを計算する

2021年6月11日終値614円を基準とすると、
・(1,615/614)^(1/5)-1=21.3%
・(584/614)^(1/5)-1=-1.0%
※「^(1/5)」は年率何%成長かを求める計算です。

まとめ

結局上記の計算の場合、現在の株価614円で投資すると、5年後の理論株価は1,615~584円になり、年率の期待リターンでは-1.0~21.3%になることが導かれました。
しかし、売上高成長率をもっと高めに設定したり、コスト構造を再検討することで、違った結論になります。
ここの「微妙な調整」は、仮説検証を繰り返す中で少しずつ精度を高めていく必要があります。

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