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基本情報
ベネッセＨＤ傘下。小中高生向け個別指導塾を直営で首都圏軸に展開。文章、科学教室も拡大中（ヤフーファイナンス）
仮説検証
東京個別指導学院の2021.2期決算発表を踏まえ、仮説検証する。
【仮説】（2020.2期時点）
前提：期中平均生徒数、教室数の堅調増加。
2021.2期EPS予想レンジ 31.9 ～ 37.0
【検証】（2021.2期時点）
2021.2期EPS（実績） 4.7
予想中央値からの乖離率 -86%
①売上高は請求停止や生徒数減少の結果、10％減収。 （予想：+3～7％）
②変動費率は上昇。（4.8％→5.1％）（予想：+4～6％）
③固定費は17,309M→17,402M（+93M）に抑制。 （予想：+750～910M）
→広告宣伝費を77M削減、労務費147M削減など。
≪指標≫
| 2020.2期 | 2021.2期 | ||
| 期中平均生徒数（人） | 33,159 | 30,426 | -8.2% |
決算概要
【BS】貸借対照表
規模
9,710M→11,686Mと、12年前比1.2倍。
資産
・現預金の割合が最大だが、前期比で大きく減少した。
・前期比で無形固定資産（ソフトウェア仮勘定）が大きく増えている。
負債・純資産
・前期比で自己資本比率は低下。
【PL】損益計算書
収入
・直近の生徒数減少などにより売上高は12年前比+23％にとどまる。
支出
・売上原価は+48%。販管費は+14%。営業利益率は悪化。
・給料・手当は63％増加（正社員+平均臨時雇用人員：7,257人→12,168人で68％増）
・広告宣伝費、採用費は減少。
【CF】キャッシュフロー計算書
（比較対象）
イン 税引前当期純利益が多くを占める。
アウト 法人税等、配当金が多くを占める。直近は無形固定資産。
定量分析①（過去の収益性）
収益力は、減収（2020.5の休校・請求停止、在籍生徒数減少）、コスト増（コロナ対策、オンライン授業実施）により大きく悪化。
定量分析②（将来の収益性）
FCF（フリーキャッシュフロー）
投資負担（生徒配置システム、請求基盤システムの構築に係る無形固定資産など）が増え、本業不振で大きく減少した営業CFを上回った。
会計発生高
会計上の当期法人税よりCF上の前期法人税によるキャッシュアウトが大きくなり、会計発生高はプラス。
ROA
ROAは直近悪化。
営業利益率悪化。総資本回転率は改善。
現預金減少で資産効率改善するも、有形固定資産回転率は悪化なので利益の質にとって良くはない。
定性分析
市場の成長性が説明できるか
市場は成熟している。
競争優位性が説明できるか
・ベネッセグループであること。（ブランド、ノウハウなど）
・バイト主体で回せていることによる収益性。
その会社の成長サイクルが説明できるか
・システム投資による中小塾との差別化で生徒獲得。
まとめ
| 指標 | 基準◎ | 基準〇 | 当社 | 評価 |
| 売上高総利益率 | 40％ | 20％ | 31％ | 〇 |
| 売上高営業利益率 | 20％ | 10％ | 3％ | △ |
| 売上高当期純利益率 | 10％ | 5％ | 1％ | △ |
| ROA（営業利益ベース） | 10％ | 5％ | 5％ | 〇 |
| 切り口 | 基準◎ | 基準〇 | 当社 | 評価 |
| FCF（フリーキャッシュフロー） | 安定してプラス | 大体プラス | 大体プラス | 〇 |
| 会計発生高 | 安定してマイナス | 大体マイナス | 大体マイナス | 〇 |
| ROA | 上昇 | 維持 | 低下 | △ |
| 切り口 | 判断 |
| 市場の成長性が説明できるか | できない |
| 競争優位性が説明できるか | ほぼできない |
| その会社の成長サイクルが説明できるか | ほぼできない |
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