【株価予想】リスクモンスター2026.3期

リスクモンスター

理論株価計算の流れ

以下の流れで将来のEPSと妥当なPERを仮定し、最終的にEPS×PERで理論株価を求めていきます。投資するとき/売却するときの価値基準として理論株価を使用することで、メンタルに左右されない取引が可能になります。

私の理論株価計算の流れ
STEP①売上高成長率を仮定する
STEP②変動費と固定費を概算する
STEP③コストの先行きを予想する
STEP④5年後の利益を計算する
STEP⑤妥当なPERを検討する
STEP⑥5年後の理論株価を計算する
STEP⑦期待リターンを計算する

各工程の詳細は以下の記事で説明しています。

とうしろうブログ
【売買の基準】理論株価の計算方法
https://mattou3079.com/kasetsu
・投資するときも売却するときも雰囲気で判断している・株価の割安/割高の判断ができない・DCF（Discount Cash Flow）法がしっくりこないこのような方に、理論株価計算過程の一例を解説する記事です。投資するとき/売却するときの価値基準として理論株価を使用することで、メンタルに左右されない取引が可能になります。理論株価計算の流れ簡単にいうと、将来のEPSと妥当なPERを仮定し、最終的にEPS×PERで理論株価を求めるやり方です。私の理論株価計算の流れSTEP⓪優良なストックビジネスを対象とするSTEP①売上高成長率を仮定するSTEP②...

STEP①売上高成長率を仮定する

【（3768）リスクモンスター】（2021.3期）
成長余地TDB（帝国データバンク）TSR(東京商工リサーチ)
のシェアを奪う		【現状】（売上高）
TDB：51,300M
TSR：21,003M
ストックKPI成長率与信管理やビジネスポータルサイトのID、ユーザー数合計【現状】+5.5％
（7年平均成長率）
とうしろうブログ
とうしろうブログ
https://mattou3079.com/37682021-3/%20‎
株式銘柄の投資判断までのプロセス
KPI成長率より、売上高成長率は保守的に4～6％と仮定。

STEP②変動費と固定費を概算する

▽2021.3期有価証券報告書より
連結決算では内訳が分かりにくいので、単体の方を参考にします。

変動費と固定費に分類する

【前提】
連結売上高：3,551M
単体売上高：2,530M
→連/単＝1.4倍
以下のように分類しました。
【固定費】4,259Ｍ
（単体）
・売上原価の固定費＝労務費（220M）+減価償却費（238M）＝458M
・変動費＝売上原価-売上原価の固定費＝1,072M-458M＝614M
・売上高-営業利益-変動費＝2,530M-335M-614M＝1,581M
↓連/単＝1.4倍
（連結）
・固定費＝1,581M×1.4＝2,213M
【変動費】684Ｍ
（連結）
売上高-営業利益-固定費
＝3,551M-654M-2,213M＝684M
→売上高3,551Mなので変動費率19.3％

STEP③コストの先行きを予想する

【変動費率】
直近の19％を基準に、今後5年間は18～20％と仮定
【固定費】
・人件費+60～80M
・減価償却費他20～30M
↓
80～110M/年増加

STEP④5年後の利益を計算する

【前提条件】（ここまでの整理）
・STEP①売上高成長率
2022.3～2026.3期：4～6％成長
→2026.3期：4,320～4,752M
・STEP③コストの先行き
変動費率
18～20％
固定費
80～110M/年増加
営業利益
2021.3：654M
2026.3：693～1,284M
簡略化し、営業利益の増加と比例してEPSが増加すると考えます。
2021.3EPS 57.5（営業利益654M）
2026.3EPS 61.0～112.9 （営業利益693～1,284M）

STEP⑤妥当なPERを検討する

以下グラフの見方
・株価：2015.5＝1
・EPS：2015.5＝1
・PER：2021.3のPER＝2021.3株価/2021.3予想EPS
過去平均PERは15倍となり、これを妥当な水準と考えます。

STEP⑥5年後の株価を計算する

STEP④5年後利益→2026.3EPS 61.0～112.9
STEP⑤妥当なPER→15
↓
5年後株価：906～1,661円

STEP⑦期待リターンを計算する

2021年6月29日終値979円を基準とすると、
・（1,661/979）＾（1/5）-1＝11.4％
・（906/979）＾（1/5）-1＝-1.4％
※「＾（1/5）」は年率何％成長かを求める計算です。

まとめ

結局上記の計算の場合、現在の株価979円で投資すると、5年後の理論株価は906～1,661円になり、年率の期待リターンでは-1.4～11.4％になることが導かれました。
しかし、売上高成長率をもっと高めに設定したり、コスト構造を再検討することで、違った結論になります。
ここの「微妙な調整」は、仮説検証を繰り返す中で少しずつ精度を高めていく必要があります。

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